今回のメガプロジェクトの始動に伴い、日本の映画界内部でも大きな地殻変動が起きている。日本映画製作者協会の関係者は、「今回の事例は、従来の国内主導による映画製作委員会のあり方を根本から変える転換点になる」と指摘する。
海外巨大資本とグローバルな動画配信サービスが直接日本のトップクリエイターに出資し、世界クオリティの映像を制作する構造が定着すれば、日本国内のクリエイターや制作スタッフの労働環境や制作費の水準も劇的に向上する。長年指摘されてきた作品のスケール感不足やリソース不足を解消する救世主として、業界内でも大きな期待と同時に激しい危機感が交錯しているのが現実だ。
