世間では「徳川家には莫大な遺産や隠し財産（徳川埋蔵金など）が残されているのではないか」という憶測が根強く存在します。しかし、報道各社の取材や歴代当主の手記・自著によると、実態は大きく異なります。
明治維新に伴う版籍奉還と廃藩置県、そして第二次世界大戦後の「華族制度の廃止」と「財産税の導入」により、旧将軍家・大名家の経済的基盤は激変しました。昭和21年（1946年）に課された最高税率85%という苛烈な財産税により、広大な邸宅や山林、私有財産の多くは物納または売却を余儀なくされました。
現在、徳川宗家に伝来する重要文化財や美術工芸品、歴史公文書などの大部分は、2003年に設立された公益財団法人「徳川記念財団」に寄付・信託されています。これらは当主個人の私有財産として売却・換金できるものではなく、研究機関への公開や博物館での特別展などを通じて厳格に保全・公開されています。当主の生活基盤は、財団の維持運営や個人の執筆・言論活動などの実務収入によって成り立っており、「不労所得で暮らす超富裕層」という認識は実態と乖離した幻想といえます。
