懸賞旗のラインナップを見渡せば、日本の産業構造や景気動向がダイレクトに透けて見える。かつては食品メーカーや製薬会社、飲料メーカーが土俵の主役だったが、近年はIT企業、美容クリニック、地方創生を手掛けるベンチャー企業まで名乗りを上げている。
15日間で100万円を超える出費は、企業にとって決して軽微な宣伝費ではない。それでも両国国技館で行われる大相撲初場所をはじめ、地方巡業も含めた本場所のチケットが完売し続ける現在、大相撲は単なるノスタルジーではなく、費用対効果の極めて高いプロスポーツ興行として再評価されている。土俵の周囲を回る色鮮やかな旗は、日本経済の活力を映し出す巨大なスクリーンの役目も果たしているのだ。
