ネット上の掲示板やSNSでは「歯学部の偏差値が崩壊した」「誰でも入れる大学がある」といった扇情的な言説が飛び交っています。この現象の背景には、高度経済成長期から平成初期にかけて進められた歯科医師増員政策の歪みと、18歳人口の急減という人口動態の構造変化が存在します。
1970年代から80年代にかけて、全国で歯科医師不足を解消する名目で歯学部の新設が相次ぎました。当時は「歯科医院を開業すれば高級車が何台も買える」と言われた黄金期であり、志願者が殺到した結果、どの大学も高倍率を誇っていました。しかし、2000年代以降、歯科医院の供給過剰（いわゆる「コンビニより多い歯科医院」問題）がメディアで大々的に報じられるようになると、歯科医療現場へのネガティブなイメージが先行し、受験生の理系上位層は医学部や薬学部へと流出していきました。
結果として、私立歯学部では一部の人気名門校を除いて志願倍率が大きく低下しました。定員割れを回避するために推薦入試枠を拡大し、一般入試のボーダー偏差値を引き下げざるを得なくなった地方校が続出したことで、「見かけの入試偏差値」が暴落したのです。一方で、公費で高度な研究環境と臨床設備を維持できる国公立大学や、強固な同窓会組織と附属病院ネットワークを持つ東京歯科大学などの上位私立校は、高い志望熱を維持し続けています。結果、上位校は難関化し、下位校は低迷するという「修復不可能な二極化」が完成しました。
