ボストン茶会事件の理由を紐解く上で、外せない合言葉が「代表なくして課税なし（No taxation without representation）」です。当時、七年戦争やフレンチ・インディアン戦争で膨大な財政赤字を抱えたイギリス本国議会は、植民地住民の同意を得ることなく次々と新たな税負担を課しました。
1765年の印紙法（あらゆる印刷物に印紙税を課す法律）をはじめ、ガラスや紙、鉛、そして紅茶を対象にしたタウンゼンド諸法など、植民地側の議会代表が本国議会にいない状態での一方的な課税に対し、市民の怒りは頂点に達していました。激しい不買運動を受けてイギリスは多くの関税を撤回したものの、本国議会の課税権を誇示するかのように「紅茶への関税」だけは頑として残したのです。
決定打となったのが、1773年に制定された「茶法（Tea Act）」でした。この法律は、経営難に陥っていた特権企業イギリス東インド会社を救済するため、同社に対して植民地への紅茶直接輸出と独占販売権を認める内容でした。これによって東インド会社の紅茶は関税込みでも密輸品より安くなりましたが、植民地の人々はこれを「本国の不当な課税権を認めさせるための罠」であり、同時に現地の商人や貿易業者の生計を脅かす横暴だと受け止めました。
「なぜ紅茶なのか」という疑問に対する答えは明快です。当時、紅茶は植民地市民の日常生活に深く根ざした最重要の消費財であり、本国による独占と不当課税を象徴する格好の標的だったからです。
