一方で、国内のショッピングモールや駅ビルを中心に店舗展開してきた大手ブランド群は、構造改革の最中にある。マルチブランド戦略で知られる株式会社ワールドや、若者向けブランドを幅広く展開する株式会社アダストリアは、EC化率の向上と不採算店舗の統廃合を進めることで収益性の回復を図っている。
両社ともに、デジタル人財や商品企画（MD）のトップ層には相応の高年収を支払う給料形態へとシフトしつつあるものの、店舗スタッフの平均給与を含めた全体平均ではトップ層との開きが存在する。この「社内における給与格差」の拡大こそが、近年のアパレル企業のリアルな姿と言えるだろう。
