すべてのコンサルタントが悪というわけではありません。自社にない専門知見や外部ネットワークをピンポイントで活用し、劇的な非連続成長を遂げる企業も存在します。成否を分けるのは、発注側の「明確な境界線」と「自律性」です。
外部コンサルタントを導入する前に、自社がどちらに該当するかを冷徹に自己診断する必要があります。
外部コンサルタントの活用をおすすめできない企業
- 「業績が悪い原因がわからないから、とりあえず分析してほしい」と丸投げしている企業
- 現場とのコミュニケーションが断絶しており、社内改革の推進役を外部に肩代わりさせようとしている経営陣
- 自社の強みや提供価値を言語化できていない段階の企業
外部コンサルタントを有効活用できる企業の条件
- 「海外進出における現地の法規制調査」「最新のセキュリティ監査」など、自社に欠けている専門知識のスコープが明確に定義されている企業
- 経営陣自らが汗をかき、最終的な意思決定と現場への説明責任を100%引き受ける覚悟がある企業
- 「契約期間は半年間、社内人材へのスキル移転（内製化）を完了させて終了する」という明確な出口戦略を持っている企業
コンサルタントはあくまで「一時的な触媒」に過ぎません。会社を変革し、価値を生み出す主体はどこまで行っても自社の社員であるという原則を見失わないことが、組織崩壊を防ぐ唯一の防波堤です。
