ネットの掲示板やSNSでは、未だに「偏差値50前後の工業高校に行くより、普通科高校へ進学して大学を目指した方が良いのではないか」という昭和・平成初期の学歴観に基づいた言説が散見されます。しかし、現代の雇用市場構造を踏まえると、この見解は大きな誤解を孕んでいます。
第一の盲点は、大卒総合職と工業高校卒技術職の生涯純資産比較です。中堅私立大学の文系学部に進学した場合、4年間で約400万〜500万円の学費負担と4年分の生活コストが発生し、奨学金返還を背負って新卒就職を迎えるケースが少なくありません。これに対し、県工から大手重工や大手電力会社に就職した場合、18歳から安定した給与と手厚い福利厚生、退職金積立を享受し、20代半ばで強固な経済基盤を築く事例が多数存在します。
第二の盲点は、「工業高校に入ると文系職や他分野への路線変更ができない」という思い込みです。確かに専門教科に授業時間数が割かれるため、一般入試で文系国公立大学を目指すハードルは高くなります。しかし、取得した国家資格やCADスキル、情報処理技術はどの産業界でも即戦力として重宝されるポータブルスキルとなります。単なるペーパーテストの偏差値では測れない「手に職を持つ強み」こそが、不透明な経済環境における最大のリスクヘッジとして機能しています。
