まず注目すべきは、一番上に位置する「売上高」から売上原価を引いた「売上総利益（粗利益）」だ。これは商品やサービスの基本的な提供価値、いわゆる「粗利」を意味する。
2026年の現在、原材料費の高騰や人件費の上昇が続いており、企業が自社製品に適切な価格を転嫁できているかどうかが、この売上総利益率に直截に表れる。値上げに成功している企業は粗利益率が維持・向上するが、価格競争に巻き込まれている企業はここが圧迫される。
続いて、販売費及び一般管理費（販促費や人件費、オフィス賃料など）を差し引いたものが「営業利益」だ。これこそが、企業の本業における「本当の稼ぐ力」を示す。売上が増えていても営業利益が減っている場合、販路拡大の広告宣伝費や人件費が重荷になっているサインだ。本業の健全性を計るうえで、営業利益の推移チェックは絶対に欠かせない。
