個人の意識改革にとどまらず、公的機関もこの変化を重く受け止めている。厚生労働省が発表した最新の労働安全衛生調査によると、職場で強いストレスを感じている労働者の割合は依然として高水準を推移しており、メンタルヘルスの悪化による休職や離職が企業の重大なリスクとして認識されるようになった。
これを受け、同省は企業に対してストレスチェック制度の活用強化だけでなく、従業員が自主的に休息を取得しやすい環境づくりや、セルフケアに関する研修の導入を強く推奨している。個人の「気持ちの持ちよう」に帰すのではなく、組織全体でメンタルヘルスをケアする体制を構築することが、今後の労働環境における必須要件となりつつある。
