今後、この自称原作者を名乗るアカウントに対して、現著作権者側が名誉毀損や業務妨害で法的措置に踏み切るかどうかが最大の焦点となる。もし裁判となれば、当時の制作プロセスの詳細や、未公開の契約書類が法廷で開示される可能性もあり、泥沼化は必至だ。
一方で、完全に無視し続けることでアカウントの自滅を待つ戦略もある。だが、投稿者がさらに決定的な「証拠」を突きつけてきた場合、その防衛ラインは一瞬で崩壊するだろう。昭和・平成のエンタメ業界が抱えていた「グレーな制作体制」のツケが、令和のネット社会において次々と請求されている。今回の騒動は、その氷山の一角に過ぎないのかもしれない。 （出典: 海猿 自称原作者（Yahoo!ニュース））
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