実務面でつまずきやすいのが、「会社と主治医の間で何をどうやり取りすればいいのか」という情報伝達の壁です。両立を成功させるためには、確立された治療と仕事の両立支援プラン作成手順を忠実に踏むことが求められます。
プロセスの基軸となるのが、企業側が作成する「勤務情報提供書」です。勤務情報提供書書き方の肝は、単なる職種名だけでなく「1日のデスクワーク時間」「歩行や階段昇降の頻度」「重量物を扱う作業の有無」「通勤混雑の状況」「残業や出張の有無」といった具体的な身体負荷を数値や頻度で記載することにあります。この書類を患者である社員が主治医へ持参することで、医師は現場の負荷を正確にイメージできるようになります。
この情報提供を受けて作成されるのが、主治医意見書両立支援です。主治医は「どの程度の就労が可能か」「控えるべき作業」「発熱や急激な倦怠感が生じた際の対応策」を意見書に落とし込みます。さらに事業所内で産業医面談制度活用を組み合わせ、主治医の専門的な医療判断を社内の労働衛生環境と照らし合わせることで、実情に即した「両立支援プラン」が完成します。プランには、時差出勤、半日・時間単位の有給休暇、テレワーク、一時的な業務負荷軽減措置などが明記され、関係者全員で共有されます。
