数字の裏付けを探る上で外せないのが、公的な統計データだ。国税庁が公表する「民間給与実態統計調査」では、日本の給与所得者全体の傾向と年齢階層別のリアルな推移が如実に記録されている。
一方で、厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」を深掘りすると、基本給や賞与、役職手当の細かな内訳が見えてくる。これらの調査が示すのは、40代前半がまさに「昇給のカーブが鈍化する第1の壁」であるという点だ。
年功序列が事実上崩壊した現在の労働市場において、単に勤続年数を重ねるだけで自動的に給与が跳ね上がる時代は完全に終わった。公的データが告げているのは、自ら価値を創出できない層の賃金停滞という厳しい事実だ。
