クリエイターの経済的基盤は、再生回数に応じたアドセンス広告収入から、より安定的で収益性の高い多角的なビジネスモデルへと完全に舵を切っています。
業界関係者の証言や決算開示資料によると、登録者数100万人規模のトップ女性YouTuberの場合、動画広告による収益は全体の30%〜40%程度に過ぎないケースが増加しています。収益の柱として急成長しているのが、自身のプロデュースによるアパレル、コスメ、キッチン用品などのD2C（Direct to Consumer）ブランド展開です。
所属事務所に関しても大きな地殻変動が起きています。かつては大手MCN（マルチチャンネルネットワーク）に所属してマネジメントや企業タイアップの獲得を委ねるのが一般的でしたが、現在は「個人事務所を設立して専属スタッフを雇用する形態」や「エージェント契約で案件ごとに外部の専門家と連携する形態」を選択するトップクリエイターが主流になりつつあります。中間マージンを抑え、自らのクリエイティブと発信スケジュールを完全にコントロールする自立志向が強まっています。
