湖畔の風を感じながら誰もが自由に鑑賞できた時代は終わりを告げた。背景にあるのは、数年前に比べて激増した安全管理コストだ。
2001年の明石歩道橋事故以降、大規模イベントにおける群衆雪崩対策は法的・社会的に極めて厳格な対応が求められるようになった。人件費の上昇に伴い、警備員の配置費用や誘導用資材の調達コストは跳ね上がり続けている。実行委員会としても、万が一の将棋倒し事故や重症者を出せば、法的賠償責任や組織の存続に関わる危機に直面する。この警備費用を補填するため、有料観覧席の拡大と高価格化を進めざるを得ないという切実な収支事情が存在する。
